採用担当者は何を見ているか。-2-

転職

企業の採用担当者は「職務経歴書」のどこを見ているのでしょうか。採用担当者は、限られた時間の中で多くの候補者の経歴を見て、合否を判断しています。主な「職務経歴書」の記載事項は以下となります。

  • 在籍企業
  • 勤務経験
  • 学歴
  • 経験職種
  • 経験業種
  • 海外/言語
  • 希望条件(希望職種、希望業種、希望年収、希望勤務地)
  • 興味がある働き方
  • 職務経歴(詳細)
  • 活かせる経験・知識・能力

この中で採用担当者が確認するポイントはいくつかありますが、自分自身のキャリアを魅力的に見せるためのポイントは?

「勤務経験」に関する注意ポイント

  採用担当者は「勤務経験」でこれまでの在籍企業を確認しますが、ここで注目するには各社の在籍年数です。やはり各社の在籍年数が1-2年未満と短く、それが連続している場合にははっきり言って大きなマイナスイメージとなります。これは「ネガティブな再現性」と捉えられ、入社してもまたすぐに辞めてしまうのではないかと企業側に感じさせるものです。特別な理由がある場合には、しっかり補足説明として理由を記入しておくことが考えられます。今後が転職当たり前の時代となっていくと思いますが、現状では短期の転職を繰り返してしまった理由をしっかり伝えられることが大切です。一方で、後に振り返った時にそのような経歴とならないように、信念をもって転職することで自身のキャリアを可能な限りきれいにしていく意識も必要と思います。

一方、長年一つの企業にしか勤めていない場合も注意が必要です。どうしても在籍してきた企業での価値観しか持っていないため、アピールポイントが市場目線となっておらず、独りよがりなアピールとなりがちです。きっとその会社内で実績を残して評価されてきた業務内容かもしれませんが、自分で想像しているよりも採用担当者には伝わらないものです。それではせっかくの経験やスキルが台無しとなってしまいもったいないです。企業の求人票をしっかりと読み込んで、人材市場で自分の強みをうまくアピールできるように作り込んでいきましょう。

「職務経歴」に関する注意ポイント

次に「職務経歴」です。在籍してきた各社での具体的な業務経験から、まずはその人の「スキル」と「パフォーマンス」を見極めます。

在籍企業の〇〇部に所属して、〇〇の業務に従事。〇〇の実績を上げた。

「職務経歴」は基本的な構成としては、どの企業のどの組織に所属していたか、その中でどのような業務に取り組んできたか、その業務でどのような実績を残したかという構成となると思いますが、「スキル」をアピールするためには、具体的な業務内容の中で企業が求めているキーワードを記述することを意識することが重要となります。つまり、求人票を読み込んで企業が求めている機能が、自分の業務経験の中で経験してきた機能とが一致するものをキーワードを意識して記載します。もしこれまで経験してきた機能が足りないと感じる場合、自分なりにそれを補完する方法も検討しておくことが必要です。例えば、足りない経験部分を社外で何らかの方法で学習する等の活動です。

「パフォーマンス」については、採用担当者は応募者の実績のみならず、自社に入っても同じような成果を出せるかという「再現性」を見極めたいと思っています。定性的な記載に加えてできる限り定量化することを意識する必要ありますが、ただ単に数値化したのみでは伝わらない場合も多いです。『業績を〇%アップさせた』と書いたとしても、業界や業種が違えば数字の意味が変わるのは当然ですが、その定量達成がどの程度すごいのか、困難なのかはわかりにくいものです。何か客観的な指標や他業界の視点を使って説明きるように書くことができないかを検討してみてください。
一方、数字そのものよりも、その定量達成のために自分は「どの立場で」「どんな工夫をして」「なぜその実績を達成できたのか」という背景をわかりやすく記載することも「再現性」を説明するという意味では重要となります。つまり、成果のみではなくプロセスの記載が必要です。これは面接で詳細を説明することとなりますが、まずは職務経歴書の書類審査を通過しないことには面接でアピールもできません。

(参考)IT系人材市場でのキーワード

参考までに、人材市場でIT系で流行っているキーワードをご紹介します。自分自身の職務経験とやりたい仕事という視点からキーワードを意識しましょう。何度も言いますが、企業の求人票が判断のベースとなります。

  • 「DX」、「データ分析」、「CDP」、「AI」:業種や規模を問わず、多くの企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)を重要課題に位置付ける中、DXのカギとなるデータマネジメントやデータ分析への関心が高まっているためです。
  • 、「業務改善」、「サプライチェーン」:業務の一部分ではなく、業務プロセス全体の改善に取り組むことができる人材が求められているためです。
  • 「Webアプリ」、「AWS(Amazon Web Services)」、「GCP(Google Cloud Platform)」:エンジニアも開発経験だけでなく、プロジェクトマネジメントの経験が重視される傾向にあること、これまで自前のサーバーで開発していた企業がクラウドに移行して、クラウド開発環境での構築・整備ができる人材への需要が高まっているためです。
  • 「SaaS(Software As A Services)」、「カスタマーサクセス」:商品・サービスの販売にとどまらず、継続的に顧客のビジネスの成功を支援することが重要となっているためです。
  • 「エンタープライズ」:主にIT業界で大手企業への営業経験が豊富な人材が求められてます。シニア社員が経験を生かしてエンタープライズ向けの営業として転職する事例も増えています。

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